環境影響と環境パフォーマンス
- 省エネ・省資源
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省エネルギーについては、身近なことから。不要場所・昼休みの消灯、不要な照明の撤去を徹底し、
また、冷暖房も温度管理を徹底して電気使用量の削減に努めています（平成12年度より）。
電気使用量についてはさらに、小牧工場にて「デマンドコントローラー」を導入し、最大電気使用量の削減も徹底しています（平成7年度より）。
車両関係では、燃費効率の良い高燃費車・ハイブリッドカーの導入を進めています。
また、ITの活用・両面コピーの推進により、紙（書類）の使用量を大幅に削減しています。
※本社及び小牧工場の合計
※原単位（売上高100万円当り）で表示しております。
- 廃棄物削減
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廃棄物の削減は力を入れている分野です。特に事業系一般廃棄物については、分別の細分化を徹底してリサイクル量を増加させています。
この結果、2004年度では小牧工場において可燃ごみ・不燃ごみのリサイクル率を2003年度32.1％から79.6％に大幅に向上させることが出来ました。
- 化学物質管理
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2001年4月から施行されたＰＲＴＲ法に対応して、化学物質の取扱量・環境中への排出量を詳細に把握しています。
今後は、管理の適正化と環境中への排出量の削減に努めます。
※平成29年度は、いずれの化学物質も届出が必要な取扱量未満でした。
2017年度ＰＲＴＲ法対象の主な化学物質（単位：トン）物質名 取扱量 環境への排出量 廃棄物
排出量製品
付着量大気 土壌 水域 小
牧
工
場トルエン 0.183 0.183 キシレン 0.345 0.345 エチルベンゼン 0.133 0.133 ジクロロメタン 0.000 0.000 マンガン及びその化合物 0.006 0.006
- 公害防止
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公害（大気・水質・騒音・振動・悪臭等）に対しては、公害法令を的確に遵守し、またより一層の公害防止に努めています。
2017年度測定の結果（括弧内は単位）
※ 数値は（測定値/規制値）。規制対象 小牧工場 大気汚染関係
（ボイラー）窒素酸化物 56/180(PPM) 硫黄酸化物 0.05/1.08(Ｎm3/h) 0.014/0.61(Ｎm3/h) 煤塵 0.005/0.30(g/Nm3) 振動関係 空気圧縮機 35/70(db) … 昼間 騒音関係 空気圧縮機 68/70(db) … 昼間 水質汚濁関係 浄化槽 PH 6.8/5.8～8.6 BOD 9.9/60(mg) COD 14/60(mg) 浮遊物質 10mg/70(g/リットル) 大腸菌群数 30未満/3000(個/cm3)
※ 近隣からの苦情はありませんでした。
- 環境対応製品
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製品アセスメント
製品アセスメントは、試作設計・量産設計段階で製品が地球環境に与える影響を評価することです。
ヨシタケでは、
(1)再資源・処理の容易性
(2)省資源
(3)省エネルギー
(4)長寿命化
(5)取扱の容易性
(6)安全及び環境の保全
(7)梱包について
の項目についてそれぞれ環境影響を評価し、負荷の少ない製品の開発を進めています。
| 型式：PT-104、PT200&PT-300&PT-400シリーズ ポンピングトラップ | |
 蒸気圧力又は空気圧力を駆動源として利用し、機械的にドレンを圧送する為のメカニカルポンプです。3 電気設備不要で電動ポンプのような吸引によるキャビテーションの心配もありません。 |
 現状の生産効率そのままでウォーターハンマーもなくドレン回収やドレン滞留防止が行えます。 |
型式：ワイズジャケット ヨシタケ純正保温カバー
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ご導入前に省エネルギー効果とCO2削減効果が推測できます。 |
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・放熱によるエネルギーロスを防ぎ、省エネに！ ・ヤケドによる事故を防ぎ、安全に！ ・CO2の削減に！ 貢献！！ |
- グリーン調達
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環境省によるグリーン調達の指針の発表を受けて、ヨシタケではその方針に沿ったグリーン調達を進めています。
グリーン調達の実績
・再生紙化の推進
ガイドブック・会社案内等のパンフレット類、社内帳票類、封筒類、コンピューター用ストックフォーム、コピー用紙等の再生紙化を実施しました。
・取引先の協力により、原材料の仕入れ段階および製品配送段階での梱包の簡素化に取り組んでいます。
- 法令の遵守
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公害防止法令をはじめとして環境法令は多々ありますが、ヨシタケでは環境法令と関係自治体の環境にかかわる条例を調査し、
当社に適用される環境法令の内容を詳細に把握しました。
・環境法令
大気汚染防止法 騒音規制法 振動規制法 悪臭防止法 水質汚濁防止法 下水道法 浄化槽法 廃棄物の処理及び清掃に関する法律 改正リサイクル法 容器包装リサイクル法 PRTR法 工場立地法 家電リサイクル法 労働安全衛生法 高圧ガス保安法 消防法 自動車NOx法 その他
・法令等の遵守状況
大気汚染・騒音・振動・水質等法定の測定項目については、定期的に監視測定を実施し、 測定結果はすべて規制値を遵守しております。（詳細は公害防止の項を参照）
