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Environmental Activities

環境活動

環境影響と環境パフォーマンス

省エネ・省資源

省エネルギーについては、照明のLED化や冷暖房による温度管理を徹底して電気使用量の削減に努めています。

また、ITの活用・ペーパーレス化の推進により、紙(書類)の使用量を削減しています。

図:電力使用量(kwh/年)

※本社及び小牧工場の合計
※原単位(売上高100万円当り)で表示しております。


廃棄物削減

廃棄物の削減は力を入れている分野です。
特に事業系一般廃棄物については、分別の細分化を徹底してリサイクル量を増加させています。


化学物質管理

2001年4月から施行されたPRTR法に対応して、化学物質の取扱量・環境中への排出量を詳細に把握しています。

今後は、管理の適正化と環境中への排出量の削減に努めます。

※2022年度は、いずれの化学物質も届出が必要な取扱量未満でした。

2022年度PRTR法対象の主な化学物質(単位:トン)
物質名 取扱量 環境への排出量 廃棄物
排出量
製品
付着量
大気 土壌 水域
小牧工場 トルエン 0.112 0.112
キシレン 0.224 0.224
エチルベンゼン 0.086 0.086
ジクロロメタン 0.000 0.000
マンガン及びその化合物 0.002 0.002

公害防止

公害(大気・水質・騒音・振動・悪臭等)に対しては、公害法令を的確に遵守し、またより一層の公害防止に努めています。

2022年度測定の結果(括弧内は単位)
  規制対象 小牧工場
大気汚染関係(ボイラー) 窒素酸化物 37/180(PPM)
硫黄酸化物 0.013/1.08(Nm3/h)
0.012/0.61(Nm3/h)
煤塵 0.002/0.30(g/Nm3)
振動関係 空気圧縮機 30/70(db) … 昼間
騒音関係 空気圧縮機 61/70(db) … 昼間
水質汚濁関係 浄化槽 PH 7.6/5.8~8.6
BOD 3.7/60(mg)
COD 9.9/60(mg)
浮遊物質 3mg/70(g/リットル)
大腸菌群数 30未満/3000(個/cm3)

※ 数値は(測定値/規制値)。
※ 近隣からの苦情はありませんでした。


環境対応製品

製品アセスメント
製品アセスメントは、試作設計・量産設計段階で製品が地球環境に与える影響を評価することです。

ヨシタケでは、

  1. 再資源・処理の容易性
  2. 省資源
  3. 省エネルギー
  4. 長寿命化
  5. 取扱の容易性
  6. 安全及び環境の保全
  7. 梱包について

の項目についてそれぞれ環境影響を評価し、負荷の少ない製品の開発を進めています。


環境を考えたヨシタケ製品

型式:PT-104、PT200&PT-300&PT-400シリーズ ポンピングトラップ

写真:PT-104、PT200&PT-300&PT-400シリーズ ポンピングトラップ

蒸気圧力又は空気圧力を駆動源として利用し、機械的にドレンを圧送する為のメカニカルポンプです。3 電気設備不要で電動ポンプのような吸引によるキャビテーションの心配もありません。

写真:PT-104、PT200&PT-300&PT-400シリーズ ポンピングトラップ

現状の生産効率そのままでウォーターハンマーもなくドレン回収やドレン滞留防止が行えます。

型式:ワイズジャケット ヨシタケ純正保温カバー

写真:ワイズジャケット ヨシタケ純正保温カバー

ご導入前に省エネルギー効果とCO2削減効果が推測できます。

写真:ワイズジャケット ヨシタケ純正保温カバー

放熱によるエネルギーロスを防ぎ、省エネに貢献します。


グリーン調達

環境省によるグリーン調達の指針の発表を受けて、ヨシタケではその方針に沿ったグリーン調達を進めています。

グリーン調達の実績

  • 再生紙化の推進
    ガイドブック・会社案内等のパンフレット類、社内帳票類、封筒類、コンピューター用ストックフォーム、コピー用紙等の再生紙化を実施しました。
  • 取引先の協力により、原材料の仕入れ段階および製品配送段階での梱包の簡素化に取り組んでいます。

法令の遵守

公害防止法令をはじめとして環境法令は多々ありますが、ヨシタケでは環境法令と関係自治体の環境にかかわる条例を調査し、 当社に適用される環境法令の内容を詳細に把握しました。

■環境法令

大気汚染防止法 騒音規制法 振動規制法
悪臭防止法 水質汚濁防止法 下水道法
浄化槽法 廃棄物の処理及び清掃に関する法律 改正リサイクル法
容器包装リサイクル法 PRTR法 工場立地法
家電リサイクル法 労働安全衛生法 高圧ガス保安法
消防法 自動車NOx法 その他

■法令等の遵守状況

大気汚染・騒音・振動・水質等法定の測定項目については、定期的に監視測定を実施し、 測定結果はすべて規制値を遵守しております。(詳細は公害防止の項を参照)

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